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和田 有希*; 榎戸 輝揚*; 久保 守*; 中澤 知洋*; 篠田 太郎*; 米徳 大輔*; 澤野 達哉*; 湯浅 孝行*; 牛尾 知雄*; 佐藤 陽祐*; et al.
Geophysical Research Letters, 48(7), 11 Pages, 2021/04
被引用回数:19 パーセンタイル:89.17(Geosciences, Multidisciplinary)graupels
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-037, 318 Pages, 1999/08
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1990年11月8日~15日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 小島 啓美*
JAERI-Data/Code 99-036, 322 Pages, 1999/08
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」のうち、1989年11月13日~20日までの8日間にわたり筑波山周辺において実施された狭域野外拡散試験での取得データである。データ内容はトレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データである。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-029, 288 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の冬季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-028, 282 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の夏季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-027, 290 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1992年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の春季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
林 隆; 茅野 政道; 山澤 弘実; 永井 晴康; 森内 茂*; 石川 裕彦*; 安達 隆史*; 岡野 博*; 小島 啓美*; 小田川 文明*
JAERI-Data/Code 98-026, 347 Pages, 1998/10
このデータは特別会計受託事業「環境放射能拡散評価安全性実証試験」において得られた観測データである。データの内容は1991年東海村周辺で実施された長期野外拡散試験の秋季分で、トレーサガス濃度、その放出量、実験時の気象データが記載されている。
赤津 康夫; 清水 武彦; 今泉 謙二; 片桐 裕実; 叶野 豊
PNC TN8420 96-017, 50 Pages, 1996/08
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設からの大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔が設置され、昭和52年のホット試験以降の大気拡散計算に用いられている。本報告書は、1977年(昭和52年)から1995年(平成7年)までの約18年間に実施した大気拡散計算に関連する気象統計結果を取りまとめるとともに、気象要因に関連する大気拡散の特性について考察したものである。その結果、各年の気象統計と再処理施設からの放出量を基にした計算結果での最大濃度地点は、安全審査等で評価している最大濃度地点と同様の地点に多く出現することが確認された。しかし、20年間の観測結果を用いた今回の調査結果では、大気安定度の出現頻度等の違いにより、西南西方向に最大濃度地点が出現するパターンが数回あった。また、これまで暦年で報告していた一般公衆の線量当量評価が、1995年(平成7年)から年度報告となったため、大気拡散計算に用いる気象統計結果、相対濃度について年度別に整理し、付録として収録した。
成田 脩; 武藤 重男; 片桐 裕実; 叶野 豊; 晴山 央一
PNC TN8420 94-017, 91 Pages, 1994/06
動力炉・核燃料開発事業団東海事業所では、昭和30年代(当時は、原子燃料公社)から、気象観測を継続・実施してきている。その後、再処理施設から大気放出される放射性廃棄物の環境影響評価に使用する目的で、昭和49年頃から気象観測塔の設置等気象観測設備の整備が行われてきている。この間観測された気象データは、数種類の大気安定度分類方法に利用できることから、それらを用いて、各分類方法による大気安定度出現頻度の分布の傾向を比較した。この結果、気象指針の方法で分類した大気安定度出現頻度分布は、気温差を単独で用いた方法の頻度分布と異なる傾向がみられたが、風と気温差とを用いた方法の頻度分布とは類似した傾向が見られた。東海事業所で観測されたこの十数年間の多量の観測データを基に、各種大気安定度分類方法と気象指針の方法との比較、解析により、分類方法の特徴、観測サイトの特性等の把握が行われた。このことから、「拡散パラメータ推定の参考として観測する」と気象指針に示された気温差観測を始め、大気安定度に関連する調査に関する気象観測は、目的を達成し、一応の観測の区切りがついたと考えられる。
上野 隆; 天野 光; 小林 義威
保健物理, 29(1), p.17 - 22, 1994/03
放射性核種と安定元素の環境中における移行挙動の関連を調べるため、降下物中の安定元素を放射化定量し、降下量の変化等を調査した。その結果次のことが明らかになった。(1)1984年から1990年の春先の降下量は、1989年のCoの高い降下量の観測以外に、きわだった経年変化は認められなかった。(2)Na,Cl,Brのグループ及びAl,Sc,V,Fe等のグループ内では降下量に相関がみられた。(3)Al,Sc,V,Fe等の降下量は、12月から4月に多く6月から10月に少く、Na,Cl,Brは、3月から8月に多く12月から2月に少い傾向を示した。これらの月変化は、東海村の卓越風と関係があると考えられる。(4)水盤によるCsの降下量の測定のうち土壌再浮遊の影響を見積り、この値の降下量に対する割合の変化を調べた。その経年変化は、大気圏内核実験が多かった1970年代には低く、1980年代から徐々に高くなっている。
not registered
PNC TJ1545 93-001, 169 Pages, 1993/03
動力炉・核燃料開発事業団人形峠事業所周辺のウラン鉱山による捨石堆積場から散逸するラドンが周辺環境へ与える影響を評価する手法を開発するために、最新の起伏のある地形上における大気拡散評価手法の開発現状及びラドンに着目した拡散影響手法の現状を文献により調査した。その結果ラドンの拡散モデルについては地形を十分考慮しているものが少く、ラドン以外の一般的な汚染物質の大気拡散モデルについても複数の地域にわたる拡散実験について十分な再現性が得られているモデルは少ないと考えられる。従って、人形峠事業所周辺のような起伏のある複雑な地形上における拡散影響評価手法を新しく開発する必要があり、居住地区への影響評価には、山風谷風を考慮でき、かつ垂直方向成分が精度よく反映できる力学モデルが適当であると考えられる。さらに地形の影響だけでなく植生に関しても考慮するとともにラドン娘核種に関するパラメータや、信頼性の高い気象観測データの取得が重要であることが明らかとなった。
北原 義久*; 成田 脩; 浅野 智宏; 岸本 洋一郎; 龍口 清*
PNC TN841 81-44, 73 Pages, 1981/08
計算プログラムKR85G-A Computer Programfor Calculating Cloud Gamma Doses by Kryp-ton-85 Routinely Released from Tokai FuelReprocessing Plantは再処理工場の平常運転に伴い,主排気筒から放出される85Krの放射性雲からのガンマ線に起因する被ばく線量を計算するプログラムである。放出源情報及び気象情報は,環境監視テレメータ・システムにより自動収集しているデータを,計算コードCONTEにより年間統計処理したものを用いる。クラウド・ガンマ被ばく線量は,独自に開発した照射線量率テーブルEXDOSEを用いて計算し,計算時間の短縮化とプログラムの簡潔化をはかった。KR85Gは,FORTRAN IVで書かれており,IBM370システムにより実行可能となっている。
北原 義久*; 岸本 洋一郎; 成田 脩; 篠原 邦彦*
PNC TN841 79-03, 65 Pages, 1979/06
原子力施設における想定事故の評価中,気体状放射性物質の大気放出にかかる大気拡散計算は,従来風速逆数の出現頻度をもとに,あるいは,特定の気象条件のもとに行なわれてきたが,昨今実測気象データを用いた,相対濃度あるいは相対雲ガンマ線量の出現確率を計算する方法を用いる動きが出てきている。それらに使用する複数種類の大気拡散計算式,相対濃度,出現確率の計算式,算出方法ならびに,これにもとづき作成した計算コード(PANDA)についての説明,使用方法を示した。